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朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2012/10/10 10:56
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/10/10/2012101001004.html?ent_rank_news
【社説】日本は科学分野のノーベル賞16人、韓国は…
2012年のノーベル生理学・医学賞受賞者に、英国ケンブリッジ大学のジョン・B・ガードン教授と京都大学の山中伸弥教授が選ばれた。
ガードン教授は1962年にカエルのクローンに成功して動物クローン研究の道を開き、山中教授は2006年、遺伝子を使うことで成人の細胞を生命体の初期段階の幹細胞にして病気の治療に生かす道を開いた。
山中教授の受賞により日本のノーベル賞受賞者は19人に増えた。
そのうち平和賞1人と文学賞2人を除く16人が物理、化学、生理学・医学など自然科学分野での受賞だ。
1949年に湯川秀樹博士がノーベル物理学賞を受賞して科学ブームが巻き起きると、日本は理化学研究所をはじめとする基礎科学研究機関への支援を集中的に増やした。
日本政府は経済的にどんなに苦しくても研究・開発予算を国内総生産（GDP）の2％以下にしない「2％原則」を守っている。
そのうち60－70％は応用技術ではなく、必ず基礎科学分野に割り当てられる。
2000年以降だけで日本人科学者11人がノーベル賞を受賞しているのは、長年の努力と投資が数十年という熟成期間を経て実を結んだものだ。
韓国でも民間・公共部門を合わせた総研究・開発費は45兆ウォン（約3兆2000億円）で世界第7位だ。
政府支援の研究・開発事業額も16兆ウォン（約1兆1300億円）で、GDPに占める割合はイスラエルやフィンランドに次いで世界第3位。
しかし、韓国の研究・開発投資の3分の2は応用技術開発に集中している。
研究者が研究費支援を受け続けるためには、短期間に成果を挙げられるテーマにかかりきりになる。
政府が発注した研究課題の成功率が98％というとんでもない数字になるのは、こうした研究費支援方式が原因だ。
下村脩ボストン大学名誉教授は1961年に論文を発表してから47年後の2008年にノーベル化学賞を受賞したが、同教授や研究員らが研究のためにこれまで採集したクラゲは300トンを上回るという。
そうした長い道のりを辛抱強く見守り支える風土がなければノーベル賞受賞を期待するのは難しい。
韓国の若い理工系人材を基礎科学界にとどめておくには、冒険と挑戦、失敗を繰り返してもいいという研究風土を新たにつくっていくべきだろう。
08年にノーベル物理学賞を受賞した南部陽一郎シカゴ大学教授は
「物理学の面白さはパズルのような謎を解く楽しさ。
小学校の理科の時間が一番興味深かった」
と話したという。
優秀な子どもたちが理科の時間を通じて科学のこうした魅力に気付き、夢中になれるよう、韓国の科学教育システムをどう改善すべきか考えなければならない。
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朝鮮日報 記事入力 : 2012/10/15 08:13
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2012/10/15/2012101500484.html
【萬物相】自然科学関連の報道をめぐる「法則」
米紙ワシントン・ポストの元自然科学担当記者ビクター・コーン氏の名前を取った「コーンの第1法則」という言葉がある。
医学に関する記事には「希望と絶望（New Hope and No Hope）」という2種類の記事しか存在しないというものだ。
幹細胞に関する論文を捏造（ねつぞう）し、物議を醸した黄禹錫（ファン・ウソク）元ソウル大教授をめぐる報道がまさにそれだった。
韓国には脊髄損傷の患者が10万人いる。その患者たちにとって、黄元教授が科学誌「サイエンス」に掲載した論文は大きな希望であり、論文の捏造をめぐるスキャンダルは暗闇のような絶望だったというわけだ。
自然科学に関する報道には「エンターテインメントの法則」と呼ばれる傾向もある。
自然科学は難解で堅苦しい。
そのため、自然科学に関する記事は、読者の興味をそそる要素を加える必要がある。
このような傾向が進むと、記事は事実よりも話題性を重視することになる。
科学者たちを「逆境をはねのけた英雄」として描写することもあり得る。
また医学分野では「万病に効く薬が間もなく登場する」と報じるようになる。
「郵便ポストの法則」もある。
米国のあるメディア学者は1976年、環境科学に関する記事を分析し「自然科学に関する記事を書くということは、郵便ポストを開くのと似ている」と評した。
自然科学担当記者の元には、研究成果などをアピールする大量の資料が届く。
その多くはPR業者が手を加えたものだ。
一方、記者たちの間では「PR昼食の法則」という言葉もある。
PR業者が配布したニュースの質は、彼らが提供した昼食の質と逆相関関係（片方が上がると、もう片方が下がる）にあるという意味だ。
読売新聞は13日
「米国ハーバード大の研究グループが、人工多能性幹細胞（iPS細胞）を利用して心筋細胞を作成し、心筋梗塞の患者への移植に成功した」
と報じたことについて、誤報だったと認め謝罪した。
同大の研究グループに所属していると主張した森口尚史氏の話を同紙は信じた。
ところが、森口氏の研究実績や、ハーバード大に在籍したか否かという基本的な事実を確認することもなく報じたため、恥をさらすことになった。
日本のほかの多くのメディアは、森口氏の主張に信ぴょう性がないと見て無視していた。
「黄禹錫の法則」も一時話題になった。
黄元教授は
「科学には国境はあり得ないが、科学者には祖国が必要だ」
「四つの大きな門を作った。あとは小さな門を幾つか作るだけだ」
といった大げさなレトリックを使える科学者だった。
巧みな話術を駆使する科学者ほど、その言葉には警戒すべきだ。
幹細胞に関する報道は、企業の株価や販売実績などに直ちに影響を与える。
企業の利害関係が絡む余地が大きい分野の記事は、さまざまな専門家の話を参考に検証しなければ、誤報を流す可能性が高いという
「幹細胞をめぐる誤報の法則」
もまた、肝に銘じるべきだろう。
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【おもしろ韓国】
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